【2026年版】コーポレイト ディレクション（CDI）への転職｜選考プロセス・年収・キャリアパスを徹底解説

コーポレイト ディレクション（CDI）とは

コーポレイト ディレクション（以下、CDI）は、1986年に設立された日本発の独立系戦略コンサルティングファームです。英文の公式サイトでは、ボストン コンサルティング グループ（BCG）東京オフィスのコンサルタント10名が「日本を拠点とする最初の独立系戦略経営コンサルティングファーム」として設立したと明記されています。2026年に創立40周年を迎えました。

規模を追わず、少人数の体制を保ちながら経営者と向き合うスタイルを取り続けている点が、外資系大手や総合系ファームとの決定的な違いです。「up or out」を採用しないことを公式に明言し、Managing Director（MD）がメンターとなる徒弟制を採用の仕組みとして掲げているファームでもあります。この記事では、2026年8月時点で確認できる公式情報をもとに整理します。

企業概要

従業員数について補足すると、公式会社概要に記載されている「グループ全体80人」の基準日は2023年5月です。2026年時点の更新値は公表されていないため、この記事でも現在の人数を断定しません。

グループ内での位置づけ ― 日本初の独立系戦略ファーム

CDIの成り立ちは、日本の戦略コンサルティング業界の歴史そのものと重なります。ファウンダーの吉越亘氏は京都大学工学部を卒業後、東京ガスを経てMITに留学し、BCGでプロジェクトマネジャー・経営会議委員を務めたのち、1986年1月20日に同僚とともに退職してCDIを設立しました。設立発表文には「12名の出発」と記されており、初期メンバーの平均年齢は32歳でした。和文サイトの沿革ページでは「日本初の独立・自立の経営・戦略コンサルティング会社をめざし、外資系コンサルティング会社在籍者10名のスピンアウトにより設立」と表現されています。

現在の体制は、経営会議メンバー8名、Managing Director 6名という少数のパートナー層に支えられています。英文サイトでは米倉淳一郎氏が経営会議議長（Chairman of the Management Meeting）とされています。

グループには次の関連会社があります。

• ACTIVATION STRATEGY：全社にわたる企業構造変革を実践するコンサルティング会社
• CDIメディカル：メディカル・ヘルスケア領域。医療機関の経営安定化支援・事業開発推進
• Ixark（イクサーク）：IT領域に特化。DX推進のIT人材支援・教育、プロジェクト管理
• MAVIS PARTNERS：M&Aを基軸とした少数精鋭型コンサルティング（2019年設立）

海外は、上海・ホーチミン・バンコク・シンガポールに拠点を持ち、台北は台湾経済研究院をパートナーとしています。アジア展開の専門部門としてAsia Business Unit（ABU）が置かれています。

少人数の独立系戦略ファームは、外資系大手や総合系とは案件の入り方も組織の作りも異なります。関連記事「戦略コンサルと総合コンサルの違い｜年収・働き方・キャリアパスを徹底比較」で、案件の入り口と関与期間の違いを整理しているので、CDIの立ち位置を業界全体の中に置いて捉えられます。

案件・カルチャーの特徴

案件の特徴 ― 「Real Change Agent」という方法論

CDIはサイト全体のタグラインとして「Real Change Agent（企業変革の現実化請負人）」を掲げています。公式ページでは、クライアントにとっての「上質な鏡」となり、事実の収集と客観化を通じた対話から「Corporate Direction（企業の方向性）」を共創する、という方法論が説明されています。同時に、知識の提供・既成ソリューションの提供・業務の代行ではないことも明言されています。

サービス領域はテーマ別に9区分です。全社戦略・事業戦略／新規事業／営業・マーケティング／R&D・イノベーション／オペレーション／組織・人事／ベンチャー支援／M&A・PMI（買収後に組織や制度を統合し、想定したシナジーを実現する一連の取り組み）／海外コンサルティング。業種は金融、自動車、IT情報通信、メディア、エネルギー、素材・化学、エレクトロニクス、ヘルスケア／ライフサイエンス、医療介護福祉、食品、消費財、流通小売、サービス、不動産、建築、運輸など17業種にわたります。

2026年5月には、資本市場およびM&A領域向けのコンサルティング専門ユニット「Strategic Capital Advisory」の支援実績が公表されました。アジア関連では、2026年6月に日越の食品業界を対象とした招待制ラウンドテーブル「JVFI」を発足させ、サプライチェーン・マネジメントをテーマに第1回を開催しています。2026年4月には経済産業省の中堅・中小企業向け補助金事業への協力で表彰も受けています。

ただし、少人数の組織であるがゆえに、どのMDのチームに入るかで扱うテーマも案件の性格も大きく変わります。公式サイトから読み取れるのはサービス領域の一覧までで、現在どのチームがどの案件を動かしているかまでは分かりません。直近の選考実績を把握している転職エージェントに、どのMDの選考が動いていてどういう経歴の人が入っているかを確認しておくと、後述するMD別選考の選択にも役立ちます。

働き方とカルチャー ― 徒弟制とup or outの不採用

CDIの組織運営で最も特徴的なのが、Managing Directorが「各々で定めた採用基準と採用プロセスで少数精鋭の弟子を迎え入れる」徒弟制です。採用サイトではこの仕組みを公式に説明しており、あわせて「up or out」を採用していないことも明記されています。

ただしup or outがないことをもって緩い環境ということではありません。「プロフェッショナルとして自らのキャリアパスに責任を持つことが求められ、むしろ厳しい側面もある」と公式ページにも併記されています。昇進についても「入社からManager昇格までに2年の方もいれば10年の方もいる」と記されており、年次で機械的に上がる仕組みではないことが分かります。

採用の考え方として「採用ではなく、参加」という表現が使われており、向かない人として「課題を与えられることを求める人」「経営者との接点への近道を求める人」「給与保障を最優先に考える人」「仕事と私生活を厳密に分ける人」が公式に列挙されています。ここまではっきり書いているファームは多くありません。

制度面は、給与は年俸制、勤務時間はフレックスタイム制、リモートワーク可、週休二日制、年次有給休暇・年末年始・夏期休暇・慶弔休暇、交通費全額支給、各種社会保険完備と公表されています。育成は、先輩コンサルタントが仮説構築からクライアントコミュニケーションまで指導するOJT、入社後約1か月の新人研修（マインドセット・基礎知識・基礎スキル・模擬プロジェクト）、入社1年未満向けの月イチ勉強会、そしてMDがメンターとなる徒弟制です。

外資系戦略ファームの評価・昇進の仕組みと比べると、この設計の違いがはっきりします。関連記事「ベイン・アンド・カンパニーへの転職｜選考プロセス・年収・キャリアパス」を並べて読むと、同じ戦略ファームでもキャリアの進み方がどれだけ異なるかを比較できます。

年収・職位体系

職位体系と年収レンジ

CDIは職位体系を公式に公開しています。Associate → Consultant → Manager → Principal → Managing Director の5段階です。多くのファームが等級名を非公開にしている中で、この点は明快です。

一方で、各職位の年収レンジは公式に公開されていません。非上場のため有価証券報告書もなく、募集要項に記載されているのは「年俸制」という給与形態のみです。この記事では、裏づけの取れない職位別の年収表は掲載しません。

年収を考えるうえで押さえておきたいのは、昇進が年次に連動しないという公式記載です。「Manager昇格までに2年の方もいれば10年の方もいる」とされている以上、入社後の報酬の伸び方は個人差が大きくなります。同時に、up or outを採らないということは、一定の職位で長く在籍する選択肢もあるということです。

実際のオファー水準は、どのMDの選考を通るか、想定職位がどこになるかによって決まります。直近のオファー実績を把握している転職エージェントに、ご自身の経歴を伝えたうえで見込み額を確認するのが確実です。

戦略ファーム全体の報酬水準を基準として押さえておきたい場合は、関連記事「マッキンゼーへの転職｜選考プロセス・年収・キャリアパス」が外資系トップファームの職位と報酬構造を扱っており、比較の目安になります。

中途入社時の想定エントリー職位

キャリア採用の職種区分は2つです。

• 経営戦略コンサルタント：応募資格は「国内外の主要大学・大学院を卒業し、企業・官公庁における勤務経験を有する方」。優遇されるのはコンサルティング・調査・企画業務、アドバイザリー業務、証券アナリスト、財務の経験者。勤務地は東京（大阪・中国・東南アジアも相談可）
• Asia Business Unit（ABU）コンサルタント：上記に加えて、東南アジア志望は日本語・英語、中国志望は日本語・中国語での業務遂行能力が必要。勤務地は中国オフィスまたは東南アジアオフィス

経験年数の下限は設けられておらず、官公庁出身者も明示的に対象に含まれています。証券アナリスト・財務経験者が優遇要件に挙がっている点は、Strategic Capital AdvisoryユニットやM&A・PMI領域を持つ同社らしい設定です。

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選考プロセス

選考フロー全体像 ― 1次面接後にMD別選考へ分岐する

中途採用の選考フローは、公式採用サイトに図として掲載されているものの、各ステップのテキストは公開されていません。テキストで明記されているのは次の一点です。

「1次面接通過者には、どのManaging Directorの選考に進みたいかを選んで頂きます」

これはCDIの徒弟制と直結した仕組みで、他のファームにはあまり見られません。1次面接を通過した時点で、応募者側が誰の下で働きたいかを選ぶ構造になっています。逆にいえば、応募前にMDそれぞれがどのような領域を扱っているかを把握しておかないと、この分岐で判断ができません。

面接の回数、ケース面接の有無、Webテスト・筆記試験の有無については、公式に記載がありません。この記事でも断定しません。

なお新卒採用については選考フローが公開されており、プレエントリー・マイページ登録 → ウェビナー（エントリーシート提出の必須条件） → エントリーシート → グループディスカッション → ケース面接・人物面接 → 合同懇親会 → Managing Director別の選考プロセス、という流れです。新卒でケース面接が明記されている以上、中途でも同種の設問が課される可能性は低くないと考えられますが、これは推測であり公式の記載ではありません。

ケース面接・準備の考え方

中途選考でケース形式の設問が出るかどうかについては、非公開情報のためエージェントにお問合せください。応募予定の時期にどのMDの選考が動いているか、直近どのような課題が課されているかを、選考実績を把握している転職エージェント経由で確認したうえで準備に入ると、MD選択の判断も含めて的を外さずに済みます。

ケース形式の設問そのものへの向き合い方は、関連記事「ケース面接対策：準備の始め方」に、最初に何から手をつけるべきかをまとめています。

キャリアパスとポストCDI

ポストCDIの主な進路

CDIはup or outを採用していないため、多くの戦略ファームに見られる「数年で外に出る」ことを前提とした組織設計にはなっていません。Manager昇格までの年数に2年から10年までの幅があるという公式記載も、在籍期間の幅広さを示しています。

そのうえで、CDIで積む経験の性質を整理すると、少人数のチームで経営者と直接対話しながら方向性を共創する形が中心です。大規模なチームで役割分担された一部を担当するのではなく、案件の全体像に触れる機会が早い段階から訪れます。この形の経験と相性がよい進路としては、事業会社の経営企画・経営者ポジション、独立・起業、他の少数精鋭ファームへの移籍、グループ会社（ACTIVATION STRATEGY、CDIメディカル、MAVIS PARTNERSなど）での専門領域の深掘りが挙げられます。

一方、大規模な組織でのマネジメント経験や、体系化されたメソドロジーの運用経験を求めるポジションを狙う場合は、CDIの経験の翻訳の仕方を工夫する必要があります。

ファームでの経験を次にどうつなぐかは、入社後にどう立ち回るかで決まる部分も大きいところです。関連記事「コンサル転職後に活躍する人の共通点」に、入社後に評価される人の行動パターンを整理してあります。

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【Q&A】コーポレイト ディレクション転職に関するよくある質問

Q1. 外資系の戦略ファームと何が違いますか。

公式に確認できる違いは、(1) 日本発の独立系ファームであり、海外本部の方針に従う構造ではないこと、(2) up or outを採用していないと明言していること、(3) Managing Directorが個別に弟子を迎え入れる徒弟制をとっており、1次面接後に応募者がMDを選ぶ選考構造になっていること、(4) 組織規模がグループ全体80人（2023年5月現在）と小さいこと、の4点です。案件の進め方も、体系化されたメソドロジーの適用ではなく、対話を通じた共創として公式に説明されています。

Q2. 未経験（コンサル業界外）からでも応募できますか。

経営戦略コンサルタント職の応募資格は「国内外の主要大学・大学院を卒業し、企業・官公庁における勤務経験を有する方」であり、コンサルティング経験は優遇要件にとどまります。事業会社の企画・調査業務、証券アナリスト、財務、官公庁での実務は、いずれも優遇要件または対象に含まれる経歴です。

Q3. 転職すると年収は下がりますか。

職位別の年収レンジが公式に公開されておらず、非上場で有価証券報告書もないため、公開情報から見込み額を逆算することはできません。給与形態が年俸制であることのみが公表されています。昇進が年次に連動しない設計であることも踏まえると、入社時点の水準と数年後の水準はセットで確認しておきたいところです。現年収と経歴を伝えたうえで、実際のオファー事例を持つエージェントに照会するのが現実的な方法になります。

Q4. 「up or outがない」ということは働きやすいのですか。

公式ページはそのようには書いていません。up or outを採用しないと明記する一方で、「プロフェッショナルとして自らのキャリアパスに責任を持つことが求められ、むしろ厳しい側面もある」と併記されています。昇進の年数に2年から10年までの幅があるという記載も、機械的な引き上げがないことを意味します。退出を強制されない代わりに、自分で成長の方向を決める必要がある設計と理解するのが正確です。

Q5. 激務ですか。

残業時間の実績値は公開されていません。公式に確認できるのは、年俸制、フレックスタイム制、リモートワーク可、週休二日制という制度面です。ただし採用サイトには、向かない人として「仕事と私生活を厳密に分ける人」が挙げられています。この記載は、働き方を判断するうえで見落とせない情報です。

Q6. 英語力は必要ですか。

経営戦略コンサルタント職の応募資格に語学要件はありません。ただしAsia Business Unit（ABU）コンサルタント職では、東南アジア志望なら日本語・英語、中国志望なら日本語・中国語での業務遂行能力が明示的に必要とされています。上海・ホーチミン・バンコク・シンガポールに拠点があるため、アジア案件を志望する場合は語学が要件になります。

Q7. MD別選考とは具体的にどういう仕組みですか。

公式に記載されているのは「1次面接通過者には、どのManaging Directorの選考に進みたいかを選んで頂きます」という一文です。MDそれぞれが自ら定めた基準とプロセスで採用を行う徒弟制の仕組みと連動しています。どのMDを選ぶかで扱うテーマも指導のスタイルも変わるため、実質的には入社後の環境を選ぶ選択になります。各MDの専門領域や直近の案件傾向は公式サイトだけでは把握しきれない部分なので、選考の状況を把握しているエージェントに事前に照会しておくと、この分岐で迷わずに済みます。

Q8. 会社の状況はどうなっていますか。

非上場のため業績は公表されていません。直近の公式発表としては、2026年5月に創立40周年記念パーティーを開催、同月にStrategic Capital Advisoryユニットの支援実績を公表、2026年6月に日越食品業界のラウンドテーブル「JVFI」を発足、2026年4月に経済産業省の中堅・中小企業向け補助金事業への協力で表彰、2026年2月にCDI China上海オフィスを移転しています。

まとめ

コーポレイト ディレクションへの転職を検討するうえで、押さえておきたい点を整理します。

• 1986年にBCG東京オフィスのコンサルタント10名が設立した、日本発の独立系戦略ファーム。2026年で創立40周年
• 職位はAssociate → Consultant → Manager → Principal → Managing Directorの5段階（公式）。年収レンジは非公開
• up or outを採用しないと明言する一方、「自らのキャリアパスに責任を持つことが求められ、むしろ厳しい側面もある」とも公式に併記されている
• Managing Directorごとの徒弟制。中途選考は1次面接通過後に応募者がMDを選ぶ構造
• グループ全体80人（2023年5月現在）。海外は上海・ホーチミン・バンコク・シンガポール、台北はパートナー体制

採用哲学や向かない人の条件まで公式に明記しているファームであり、合うか合わないかがはっきり分かれます。応募前に判断が必要なのは、待遇よりもむしろ「どのMDの下で働くか」です。VOLVEでは、ご経験とご関心の領域を踏まえて、CDIとの相性および選考の進め方をお伝えしています。

参考文献・出典

• 株式会社コーポレイト ディレクション「会社概要」 https://www.cdi-japan.co.jp/company
• 株式会社コーポレイト ディレクション「ファウンダー紹介」 https://www.cdi-japan.co.jp/company/founder
• 株式会社コーポレイト ディレクション「CDIの歴史」 https://www.cdi-japan.co.jp/co/know/history
• Corporate Directions, Inc.「Company Profile（英文）」 https://www.cdi-japan.co.jp/english/about_cdi/company_profile
• Corporate Directions, Inc.「Management Team（英文）」 https://www.cdi-japan.co.jp/english/about_cdi/management_team
• 株式会社コーポレイト ディレクション「サービス」 https://www.cdi-japan.co.jp/service
• 株式会社コーポレイト ディレクション「CDIのコンサルティング」 https://www.cdi-japan.co.jp/co/works/
• 株式会社コーポレイト ディレクション「グローバル拠点」 https://www.cdi-japan.co.jp/global
• 株式会社コーポレイト ディレクション 採用サイト「中途採用情報」 https://www.recruit.cdi-japan.co.jp/career_information/
• 株式会社コーポレイト ディレクション 採用サイト「新卒採用情報」 https://www.recruit.cdi-japan.co.jp/new_graduate_information/
• 株式会社コーポレイト ディレクション 採用サイト「育成・キャリアパス」 https://www.recruit.cdi-japan.co.jp/career/
• 株式会社コーポレイト ディレクション 採用サイト「CDIへの参加」 https://www.recruit.cdi-japan.co.jp/join/
• 株式会社コーポレイト ディレクション「ニュース」 https://www.cdi-japan.co.jp/news/

※本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいて作成しています。従業員数は公式会社概要に記載された2023年5月時点の値であり、現在の人数とは異なる可能性があります。年収に関する職位別レンジは公式に公表されておらず、本記事では推計値の掲載を行っていません。

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